IHIの株を買った….潮流発電を応援

日本株が22000-を回復して、、、アナリストには25000-は年内にもある、、という声も聞こえる。
個人的には、、アベノミクス相場のお陰で過去の損失は無くなり、、2/3は売り切った、、その後、、押し目買いと早めの売りの繰り返しで、、そこそこ利益は確保している。

※PER
税引き後の利益を、その会社の発行済株式数（発行済株式総数－自己株式数）で割ると、１株当たりの利益が計算できます。この１株当たり利益に対し、株価が何倍まで買われているかを表したのが株価収益率（Price Earnings Ratio）です。

この倍率の高低でその会社の投資価値を判断します。例えば、前期の１株当たり利益が20円、現在の株価が400円ならPERは20倍です。来期の１株当たり利益が30円と増益が予想された場合、PERが同じ20倍なら株価は600円の水準まで買える、と判断するわけです。また、同じ業種の平均PERが30 倍で、この会社の現在のPER20倍は低過ぎると判断されるなら、PER30倍の水準、つまり株価は600円が適正ということになります。

しかし、PERは客観的な価値基準を示すものではなく、あくまでも同じ業種の収益状態、将来の収益予測等会社の評価と比較して判断する相対的な基準でしかありません。
１株当たり利益も、土地売却等の特別収益があったりするとその期だけ利益が増え、PERが低下して割安感が強まってしまうといった不合理の生じる可能性もあります。

日本証券協会

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上の表は、、企業の収益が増えていることを表しています。

しかし、、警戒感は簡単には拭えない、、自分と同じ個人投資家は多いはずだ。
個人消費が増えない収益は、、、バブルと言われかねない、、。

後は危険な投資はしない、老化防止、経済の勉強、趣味、娯楽の範囲で楽しむと決めている。

そんな中でIHIの潮流発電のニュースは嬉しい、、。
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世界初，100kW級の海流発電の実証試験を完了　～実海域での発電出力や姿勢安定性など，実用化に向けたデータを取得～

-2017年08月25日-

プレスリリース

株式会社IHI
国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構

株式会社IHI（本社：東京都江東区／社長：満岡次郎，以下「IHI」）と国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（以下「NEDO」）は，2017年8月に鹿児島県口之島沖で，100kW規模の海流発電としては世界初となる水中浮遊式海流発電システムの実証試験を完了しました。

実証試験は，トカラ列島付近の黒潮流域中に実証機を設置して行い，その結果，最大約30kWの発電出力が得られたほか，水中姿勢を安定させるための自律制御システムの性能確認や設置および撤去工事の方法等，今後の実用化に向けたデータを取得できました。また，実証試験に先立ち実施した曳航試験では，定格出力100kWの出力を達成しました。

NEDOは，エネルギーが強く，変動が少ない海流エネルギーについて，新しい再生可能エネルギー源として期待しています。IHIは，水中浮遊式海流発電システムを2020年以降に実用化することを目指します。

図1，図2　口之島沖での実証試験に向けた準備作業の様子

1．概要
海洋のさまざまなエネルギー（海流，潮流，波力，海洋温度差等）による発電技術は，新たな再生可能エネルギーとして世界的に期待されています。特に，日本の沿岸付近には，世界的にも有数のエネルギーを持つ黒潮などの強い海流が，年間を通じて安定して流れています。
NEDOは，2011年度から海流エネルギー発電の研究開発※1に取り組んできました。NEDOとIHIは，海流発電の技術的な開発を完了し，100kW級実証機「かいりゅう」※2をIHI横浜事業所（神奈川県横浜市）で完成させ，2017年8月に鹿児島県十島村口之島沖の黒潮海域で，「かいりゅう」の発電性能や姿勢制御システムの検証などを行う，世界初※3の実証試験を完了しました。

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原発の発電能力が100万キロワット（古いものは50万キロワット以下）と言われているので、これを500台から1000台で原発1基分になる、発電海洋基地を確保しても、それ程の面積もとらない、、、クリーンな発電が出来そうではないか、、、

要は、国を挙げての「やる気」「なのだ、、事故の反省から「新たな発明」イノベーションすることができれば、被害を無駄にしなかった、、といえるのだ、、そして、世界に日本の技術を堂々と売り込み事もできる筈だ、、安部首相が未だに「原発を世界に売り込んでいる」が、、日本人としておこがましい、、後ろめたい、、情けない、、という気がするのだ、、。

原発ではないが、、世界で唯一アメリカから「原爆」を落とされた、、この日本、、
なのに、、戦後アメリカの政治的売り込みでGEから「原発」を買うことになった。

国連で、、「核拡散防止条約」、、いわゆるNPTですが、、
この条約は日本も含めて、現在190カ国が締結している。

この条約はすでに核兵器を所持していたいわゆる五大国（米・英・仏・露・中）を核兵器国としてその所持を認めて、その上で核兵器の拡散をそれ以上広げず、なおかつ核兵器の削減を行っていこうというものです。

現実には、核は拡散している、、

新たに、、国連で提案されている「核兵器禁止条約」ですが、、

これは一切の核兵器の使用、保有などを禁じるもので、NPTの何段階も先を行くもので、、この条約には122カ国が参加しましたが、、、、

日本は参加しません、、、

日本政府は、、現実性が無い、、核の傘は必要、、というのが大きな理由だ
これって、、矛盾してませんか、、
一方で「二度と繰り返してはならない、、ノーモアヒロシマ」と言い、、
一方で「核の傘は必要」と言います、、、しかし、これが世界の中に置かれた日本の現実の政治なのです。

原発も同じような構造なのでは、、と思うのです。
現実だけを見て、、その場で判断する、、対処療法です、、。
病気の原因は、、なにかを考えないといけない、、
そこから、、地道に強い意識で理想に向かい改善を重ねる、、、しか、無いです。

核廃絶を強く主張して、、核の傘に入る、、原発事故を起こしても、ビジネスで原発を売り込む、、ああ、この矛盾、、日本人はこれでいいんだろうか。

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まあ、、そんな中で、、、IHIの取り組みは、清涼剤とも言える、、。
株を買った、、、